障がい者のための実践的就職活動法

「障がい者として働く立場」と「障がい者を雇用する立場」の両方の経験を持つ現役会社員が就活のノウハウを公開

働きたいと強く思っているか

障がい者の就活ガイド』著者の紺野大輝です。

 

私は就労を目指す障がい者の方にお会いする機会が多くありますが、就労できるかどうかは働きたいという気持ちをどれだけ持っているかにかかっていると感じています。

 

そんなことは当たり前だろうと思う人もいるかもしれませんが、障がいをもっている人の生き方にはいろいろあります。障がい者は日本にだいたい700万人いますが、そのうち民間企業で働いているのは48万人です。一割に満たないということは、それ以外の生き方をしている人もたくさんいるということです。

 

特に注意していただきたいのが、自分が働きたいと本当に思っているのか、それともまわりの人が「働け」と言っているので就職活動をしているのか。それによってまったく違います。

 

しかたなく就職活動していて、しかたなく働こうと思っている人は、長く気持ちをもって働いていくことができません。企業の方は本当にその人が働きたいという意志をもっているかを見ています。

 

働きたいという意志を確認するのは、その人が企業で働くことによって、企業に貢献をして、利益を出してくれる、その前提となる条件だからです。

 

障がいをもっていても、企業に貢献してくれなければ、その企業は存続していくことができません。労働力を提供してきちんと利益をあげていく、そのために貢献をしていくというマインドをもっているかどうか。そこのところは特に厳しく見られます。

 

いままで学生生活を送っていた人、福祉施設で生活を送っていた人は、仕事をもらうという感覚の人が多いかもしれません。「受け取る」ことが習い性になっている人は、会社に給料以上の価値を提供する気持ちが弱い人がけっこういます。もっというと、雇用にかかるお金は給料だけではありません。一般的に給料の2〜3倍の仕事をしてもらわなければ困ると言われています。

 

そういう部分で就職活動の結果に差が出るものです。働きたい気持ちが自分自身の中に本当にあるのか。本当に熱く働きたいと思っているのか。最初にそのことを確認してください。

 

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